センター概要

大学総合教育研究センターは、東京大学の全体に関わる教育の質の向上やそのための支援活動に取り組んでいます。

センター長あいさつ

2020年から始まった新型コロナウィルス感染症の世界的な蔓延により、東京大学においてもオンライン教育の採用を余儀なくされました。当センターでは、各部局における教育活動を円滑に行っていただくために、オンラインツールの使い方や効果的な利用方法について発信してきました。

現在、様々な分野でディジタルトランスフォーメーション(DX)の重要性が指摘されており、教育分野も例外ではありません。この改革を推し進めるために当センターは、これまでのオンライン化支援(東京大学の正規授業のネット配信 (OCW)、公開オンライン講座 (MOOC)、公開講座やイベント動画の配信である東大TV、e-Learning Forum (eLF))、ファカルティ・デベロップメント(フューチャーファカルティプログラム (FFP)、インタラクティブ・ティーチング、コンサルテーションなど)、教育情報発信、語学教育発信などのサービスに加えて、教育DXの推進を大きな基軸に据えて、活動していきます。

もとより、この改革は当センターだけでできるものではありません。本学のすべての教育部局や情報基盤センターはもちろんのこと、DX推進に関わるその他の部局とも緊密に連携し、これらの事業を展開していきます。

未来の社会の中核を担っていく多くの人材を育てるために、大学総合教育研究センターでは、これからも創意工夫を行い、東京大学の教育の深化に貢献していきます。

東京大学 大学総合教育研究センター長 浅見泰司

東京大学 大学総合教育研究センター長

浅見 泰司

組織

機構改革によって、大総センターは、教育企画室の中核として位置づけられました。大総センターの設置理念の第一は、学部教育の改善に資することにあり、こうした方向での大学の努力に調査研究を含めていっそうの貢献をしていくことになりました。こうした視点から、教育企画室を通じて、全学の教育の改善活動に積極的に参加するとともに、教育運営委員会などの活動に協力し、学部教育や大学評価など教育改革の基礎的作業を行っています。

沿革

1996.5 大学総合教育研究センター発足(東京大学調査室より改組)
大学改革基礎調査部門、教育課程・方法開発部門設置

1997.2 『東京大学 現状と課題2 特集:学部教育』発行
2001.3 『東京大学 現状と課題3 特集:グローバル化の中の東京大学』発行
2005.4 『東京大学授業カタログ』発行
2005.5 UTOCW (UT OpenCourseWare)(現:UTokyo OCW)開始
2005.10 学術俯瞰講義開始
2005.12 TODAI TV(現:東大TV)開始
2006.4 マイクロソフト先進教育環境寄附研究部門設置(2009.3終了)
2006.9 野村證券との共同研究開始(2012.8終了)
2007.10 東大ナビ開始
2008.10 UTokyo-eTEXT開始
2009.3 「大学教育の達成度調査」開始
2010.8 東京大学iTunes U開始(現在はiTunes StoreのPodcastにてコンテンツを提供中)
2011.6 全学教育推進部門設置
2011.10 東京大学朝日講座開始
2012.4 東京大学授業カタログ検索システム公開
2013.4 フューチャーファカルティプログラム開始(現:東京大学フューチャーファカルティプログラム)
2013.7 大学発教育支援コンソーシアム連携部門設置(2016.10高大接続研究開発センターへ移行)
2013.7 東京大学におけるedX (MOOC) 事業開始
2014.4 「大学カリキュラムの国際標準構築とそれに基づく国際連携講義」事業開始(2019.3終了)
2014.11 「インタラクティブ・ティーチング」開講(2016.9 閉講)
2015.3 UTOP (UTokyo Online Platform) 開始(2020.3 停止)
2016.3 東大ナビLINE@開始
2016.4 サイバー大学との共同研究開始(2018.3終了)
2016.11 東大TV YouTubeチャンネル開設
2017.1 UTokyo OCWx (UTokyo Open Course Ware extra) 開始
2017.2 UTokyo English Academia 開設
2017.3 UTokyo e-Learning Forum (eLF) 開始
2018.4 edx(MOOC)事業の実施母体を懇談会から大学総合教育研究センターへ移管
2019.10 全学センターから学内共同教育研究施設へ改組
大学改革基礎調査部門、教育課程・方法開発部門、全学教育推進部門を廃止し、新たに高等教育推進部門、語学教育推進部門を設置