小林 雅之教授back

東京大学大学院教育学研究科満期退学、博士(教育学)
日本学術振興会奨励研究員(東京大学教育学部)広島修道大学人文学部講師同助教授、放送大学教養学部助教授、東京大学大学総合教育研究センター助教授をへて現職
(過去の研究職)
広島大学大学教育研究センター客員研究員
国立教育研究所にて客員研究員
スタンフォード大学教育調査研究所客員研究員
放送教育開発センターにて客員助教授
科学技術庁科学技術政策研究所客員研究官
国立学校財務センター客員助教授
メディア教育開発センター客員助教授
国立大学財務・経営センター(旧国立学校財務センター)客員教授
大学評価・学位授与機構客員教員
(現在の研究職)

放送大学客員教員

華東師範大学客員教授

研究テーマ

高等教育論、教育費負担、学生支援、大学評価、大学ランキング、大学の質保証、大学ベンチマーク、高等教育ネットワーク、学生調査、大学経営、大学ガバナンス、学費

業績もしくは主要論文/著書

著書

(1) 『大学進学の機会』東京大学出版会 2009 年。
(2) 『進学格差』筑摩書房 2008 年。
(3) 『教育機会均等への挑戦』(編著)東信堂 2012 年。
(4) 『教育の政治経済学』(金子元久・小林雅之共著)放送大学教育振興会 2000 年。

(5) 『世界の教育』(宮澤康人・小林雅之共編著)放送大学教育振興会 1998 年。
(6) 『教育・経済・社会』(金子元久・小林雅之共著)放送大学教育振興会 1996 年。

論文・その他

(7) 小林雅之 「学校教育法の改正と大学ガバナンス」 『私学経営』 479, 28-35 頁 2015 年。
(8) 高等教育の「グランドデザイン」 —教育費負担の観点から」 『大学マネジメント』 10, 4, 24-28 頁 2014 年。

(9) 「大学授業料と奨学金の現状と課題」 『ねざす』 53, 31−37 頁 2014 年。
(10) 「奨学金制度の課題と在り方」 『個人金融』 9, 1, 23−30 頁 2014 年。

(11) 「短期高等教育機関としての短期大学の役割の再考」 『カレッジマネジメント』 186, 6−13 頁 2014 年。
(12) 小林雅之編 『高等教育機関の進学時の家計負担に関する調査研究』東京大学 2014 年。
(13) 小林雅之編 『大学における IR(インスティテューショナル・リサーチ)の現状と在り方に関する調査研究報告書』東京大学、2014 年。

(14) 小林雅之 「執行部と教員組織をつなぎ意思決定に貢献するプロボスト」 『BETWEEN』 256, 18-19 頁 2014 年。
(15) 小林雅之・劉文君(2014)「大学の財務基盤の強化のために 日米中の比較から(4)」『 IDE ー現代の高等教育』562、66-71頁。

(16) 劉文君・小林雅之「大学の財務基盤の強化のために 日米中の比較から(3)」 『IDE ー現代の高等教育』No.558, 62-67頁、2014 年。

(17) 「進学の格差の拡大と学生支援のあり方」 『生活協同組合研究』 456, 29-36 頁、2014 年。
(18) 小林雅之・浅野茂・森利枝・山田礼子・劉文君「平成 24 年度先導的大学改革推進委託事業 大学における IR(インスティチューショナル・リサーチ)の現状と在り方に関する 調査研究中間報告書」2014 年。

(19) 「大学の教育費負担 —誰が教育を支えるのか」上山隆大他編『大学とコスト』岩波書店、2013 年。
(20) 「教育機会の均等」 耳塚寛明編 『教育格差の社会学』 有斐閣 53-77 頁 2013 年。
(21) 「国際的に見た教育費負担」 『IDE ー現代の高等教育』 555, 13-18 頁 2013 年。
(22) 小林雅之・劉文君『オバマ政権の学生支援改革』東京大学・大学総合教育研究センター、2013 年。
(23) 「大学授業料と奨学金の現状と戦略」 『大学時報』 353, 30-35 頁、2013 年。
(24) 「大学ランキングとの付き合い方」 『大学時報』 351, 64-69 頁、2013 年。
(25) 「国際比較の視点から見た高等教育の費用負担」『高等教育研究の未来を考える 〜RIHE への期待と今後のあり方〜』広島大学高等教育研究開発センター『高等教育研究叢書』 124, 109-120 頁、2013 年。

(26) 小林雅之・劉文君「大学の財務基盤の強化のために 日米中の比較から(1)」『 IDE ー現代の高等教育』555、66-71 頁、2013 年。

(27) 小林雅之・劉文君「大学の財務基盤の強化のために 日米中の比較から(2)」『IDE ー現代の高等教育』556、63-67 頁、2013 年。

(28) 「家計負担と奨学金・授業料」日本高等教育学会編 『高等教育研究』 第 15 集, 115-134 頁、2012 年。
(29) 小林雅之・劉文君「大学のIRとベンチマークの意義と必要性」『大学マネジメント (特集 大学の成果指標を大学改革にどう活かすか』Vol.7(7)、7-12 頁、2011 年。

(30) 小林雅之・劉文君「大学の中長期計画を考える:IRとベンチマーキングの観点からの検討」、第 4 回東大ー野村大学経営フォーラム「大学の中長期計画を考える(2)ステークホルダーズと創る大学−」東京大学・大学総合教育研究センター、2011年。

(31) 『日本の大学のIR』(小林雅之・劉文君編)東京大学・大学総合教育研究センター 2011 年 10-15 頁。
(32) 劉文君・小林雅之編『大学におけるIRの役割』東京大学大学総合教育研究センター ワーキングペーパー No. 3 2011 年

(33) 劉文君・小林雅之・片山英治・服部英明『日本の大学における中長期計画の現状と課題』東京大学大学総合教育研究センター 東大-野村 大学経営ディスカッションペーパー No. 15 2011 年。

(34) 小林雅之「IRの国際比較:米国・日本」私学高等教育研究所シリーズ(研究報告)No.45 「IRの基本原理と活用−国際比較と日本型IR」2012 年。

(35) 小林雅之・片山英治・劉文君 『大学ベンチマークによる大学評価の実証的研究』東京大学・大学総合教育研究センター ものぐらふ 10 2011 年。

(36) 「アメリカの大学の情報公開」『IDE −現代の高等教育』 522, 36-41、2010 年。
(37) 「今後における学生への経済的支援のあり方 −諸外国と比較して-」 『大学と学生』 第 88 号 2010 年。
(38) 「アメリカの大学の情報公開」 『IDE −現代の高等教育』 522, 36-41 頁 2010 年。
(39) 「教育費の家計負担の現状と課題」 『個人金融』 5, 1, 22-29 頁 2010 年。
(40) 「学費と奨学金」 『IDE −現代の高等教育』 520, 18-23 頁 2010 年。
(41) 「学費・奨学金政策への提言」 『大学マネジメント』 18-23 頁 2010 年。
(42) 片山英治, 小林雅之、劉文君、服部英明『大学の戦略的計画 −インテグリティとダイバーシティ実現のためのツール−』東京大学大学総合教育研究センター 2009 年。

(43) 片山英治、劉文君、小林雅之、服部英明 2009 年 『東京大学基金を支える寄付法人に聞く 東京大学基金への寄付に関する アンケート(法人編)から』東京大学大学総合教育研究センター 2009 年。

(44) 劉文君、片山英治、小林雅之、服部英明 2009 年 『東京大学基金を支える寄付者の方々に聞く 東京大学基金への寄付に関 するアンケート(個人編)から』東京大学大学総合教育研究センター 2009 年。

(45) 「大学院生の経済的支援」 『IDE 現代の高等教育』 512, 16-21 頁 2009 年。
(46) 「教育費負担の国際比較と進学格差」 子どもの貧困白書編集委員会編 『子どもの貧困白書』 明石書店 185-195 頁 2009年。

(47) 「大学財務基盤の強化に向けて」 『高等教育のファンディング・システム』 私学高等教育研究所 57-81 頁 2009 年。

(48) 「高等教育のグローバル化の動向」 浦田秀次郎 and 財務省財務総合研究所政策研究所編 『グローバル化と日本経済』 勁草書房 247-264 頁 2009 年。

(49) 『中国のトップ大学における寄付募集の現状』劉文君・小林雅之・片山英治・服部英明 東京大学大学総合教育研究センター 2008 年。

(50)  「高等教育費の負担と教育機会」 『私大政策研究』 第 28 号, 1-8 頁,2008 年。

(51)  「格差社会と高等教育について」, 国庫助成に関する私立大学教授会関東連絡協議会編『新しい時代の国庫助成と私立大学』2008 年。

(52) 『アメリカの大学の財務戦略』(小林雅之・片山英治・羽賀敬・両角亜希子)東京大学大学総合教育研究センター, 2008年。

(53) 『わが国の大学の財務基盤強化に向けて』(片山栄治・小林雅之・両角亜希子共著)東京大学大学総合教育研究センター、2007 年。

(54) 『市場型と制度型大学評価の国際比較研究』(小林雅之・曹燕・施佩君共著)東京大学大学総合教育研究センター 2007 年。

(55) 「高等教育費の負担と教育機会」 『IDE ‐現代の高等教育』 492, 36-42 頁

(56) 「大学「全入時代」と高等教育機会の格差」 『人間と教育』 54, 66 ー 73 頁

(57) 「進学を阻むもの・強いるもの」 『IDE ‐現代の高等教育』 491, 36-43 頁、2007 年。 2007 年。2007 年。

(58) 「高騰する教育費の負担が格差を拡大する」 『前衛』 818, 123-132 頁 2007 年。

(59) 「高等教育機会の格差と是正政策」 『教育社会学研究』 80, 47-70 頁 2007 年。

(60) 「高等教育の経済分析」 『高等教育研究』 10, 63-81 頁 2007 年。
(61) 「戦後日本における高等教育機会の均等性」東京大学博士学位論文 2007 年。

(62) 「高等教育の地方分散化政策の検証」日本高等教育学会編『高等教育研究』玉川大学出版部 第9集 101-120 頁 2006年。

(63) 「日本の高等教育システムと機会の均等性」広島大学高等教育研究開発センター・日本高等教育学会編『日中高等教育新時 代』143-154 頁 2006 年。

(64) 「大学経営戦略としての奨学金」『IDE 現代の高等教育』民主教育協会 No. 474 22-28 頁 2005 年。
(65) 「学生生活費からみた高等教育の機会」武内清編『大学とキャンパスライフ』上智大学出版 143-173 頁 2005 年。

(66) 「諸外国の教育システムと入学者選抜」同書 177-200 頁。

(67) 「教育費の家計負担は限界か」『季刊家計経済研究』No. 67 10-21 頁 2005 年。

(68) 「高等教育の機会と寮生活の現状」『IDE 現代の高等教育』民主教育協会
(69) 「報償体系と大学評価」山野井敦徳・清水一彦編『大学評価の展開』東信堂
(70) 「高等教育の多様化政策」『大学財務経営研究』国立大学財務・経営センター 第1号 51-67 頁 2004 年。

(71) 「国私格差是正論と私学政策」同書 189-208 頁 2004 年。
(72) 「育英奨学政策と高等教育機会」『高等教育研究紀要』高等教育研究所 第 19 号 108-129 頁 2004 年。

(73) 「学費負担と高等教育機会」『IDE 現代の高等教育』民主教育協会 No. 454 11-17 頁 2003 年。

訳書

(1) ヘンリー・レヴィン/クリーブ・R・ベルフィールド「教育における市場」ヒュー・ローダ他編『グローバル化・社会変動と教育 2』東京大学出版会、169-190頁、2012年。

(2)サンディ・ボーム/ルーシー・ラポフスキー(小林雅之・劉文君・片山英治・服部英明訳)『授業料割引と基金の運用管理』No. 462 67-73 頁 2004 年。 201-230 頁、東京大学大学総合教育研究センター 2009 年。

(3) ウィリアム・リード/ビバリー・リード(片山英治・小林雅之・劉文君訳)『高等教育機関のための寄付募集入門』東京大学 大学総合教育研究センター 2008 年。

(4) ルーシー・ラポフスキー(片山英治・両角亜希子・小林雅之訳)「高等教育機関のための寄付募集入門」東京大学大学総合教育研究センター,2007 年。

報告書

(1) 「高等教育のグローバル化の動向と我が国の課題」『グローバル化と我が国経済の構造変化に関する研究会編 財務省財務総 合政策研究所 2008 年。

(2) 『奨学金の社会・経済効果に関する実証研究』東京大学大学総合教育研究センター 2008 年。
(3) 『諸外国における奨学制度と奨学金の社会的効果に関する調査研究』 文部科学省委託事業 2007 年。

(4) 『世界大学ランキングの比較』(小林雅之・曹燕・施佩君共著)私立高等教育研究所 2003 年。
(5) 『学生援助制度の日米比較』(小林雅之・濱中義隆・島一則共著)文教協会研究助成報告書 2002 年。

調査報告

(1) 「教育費負担と学生生活費の国際比較」 武内清編 『現代大学生の生活と文化』 科研費報告書 103-136 頁
(2) 「授業料・奨学金の分析」 『国立大学法人の財務・経営の実態に関する総合的研究』 198-209 頁 2007 年。
(3) 「大学情報の検索型データベース」東京大学大学総合教育研究センター『個別大学情報の内容・形態に関する国際比較』19−38 頁 2003 年。

(4) 「日本の大学ランキングの検証」同書 79−92 頁 2003 年。
(5) 「高等教育機会と高等教育政策」『国立学校財務センター研究報告』国立学校財務センター 第8号 86-140 頁 2003 年。

(6) 「高等教育機会と国立大学」天野郁夫(研究代表)『国立大学の財政・財務に関する総合的研究』81-107 頁 2003 年。
(7) 「後期課程で身につけたもの」『東京大学の教育 学生アンケートからの診断』東京大学大学総合教育研究センター 101-184。

(8) 「大学の地域貢献に対する評価と交流の障害」国立学校財務センター『国立学校財務センター研究報告』第5号 49−61 頁,2001 年。

(9) 「教育機会均等の現実」矢野眞和(研究代表)『高等教育政策と費用負担』科研費報告書 278-301 頁 2001 年。
(10) 「奨学金の受給状況の分析」同書 302-333 頁 2001 年。
(11) 「インターネット利用の公開講座」大学開放に関わる研究委員会編『生涯学習の促進に関する研究開発』55-61 頁 2001年。

(12) 「アメリカにおける短期高等教育の現状と活力」短期大学基準協会『先進5カ国における短期高等教育の現状と動向の調査研究』2000 年

(13) 「大学の類型化と構造変動の分析」『国立大学と地域交流』国立学校財務センター研究報告 第2号 15-42 頁 1998 年。

(14) 「『教育過剰論』と教育費負担問題」矢野眞和(研究代表)『高等教育のシステムと費用負担』科研費報告書 166-188 頁 1998年。

(15) 「イギリスの職業教育・資格制度改革」職業教育・進路指導研究会『職業教育及び進路指導に関する基礎的研究(最終報告)』46-57 頁 1998 年。

(16) 「スタンフォード大学教育大学院の事例」舘昭編『生涯学習活動の促進のための大学院制度の弾力化に関する調査研究』28-34 頁 1998 年。

(17) 「短期集中型1年制,標準修業年限1年型,長期在学コース,大学院での生涯学習,企業からの大学院への派遣」同書105-128 頁 1998 年。

(18) 「人材需要予測方法の再検討」科学技術庁科学技術政策研究所第一調査研究グループ『2010 年の科学技術人材を考える』92-103 頁 1997 年。

(19) 「専攻科実態調査」高鳥正夫(研究代表)『短期大学における専攻科のあり方に関する調査研究』科研費報告書 3−14 頁1997 年。

(20) 「抑制政策への転換」天野郁夫・吉本圭一編『学習社会におけるマス高等教育の構造と機能に関する研究』放送教育開発セ ンター調査報告 91 号 121-145 頁 1996 年。

(21) 「回答校の特性」「4年制大学への移行」「開かれた学園をめざして」「強烈な個性によって単独の短大の未来を切り開く」 「授業の編成・教育方法の改善」 高鳥正夫(研究代表)『短期大学改革の進展と将来展望 −短期大学実地調査報告書』科研 費報告書 17-26 頁 39-43 頁 61-69 頁 1996 年。

(22) 「奨学金の需給要因の分析」矢野眞和(研究代表)『高等教育費の費用負担に関する政策科学的研究』科研費報告書 79-112 頁 1994 年。

(23) 「高卒労働市場の構造」「高卒技能労働者の職場定着と昇進」天野郁夫(研究代表)『高等学校の進路分化機能に関する研究』 トヨタ財団助成研究報告書 1988 年。

(24) 「R&D人材の評価・処遇と社内異動」政策科学研究所『技術開発促進の条件調査報告書』69-75 頁 1986 年。
(25) 「中高一貫教育希望の規定要因」中等教育研究会『中高一貫教育に関する実証的研究』 114-123 頁 1984 年。
(26) 「学校選択と高校の現状認識・進路希望と進路指導」総理府青少年対策本部『青少年の職業志向−日本・米国の青少年の国際比較』 5-17 頁 49-55 頁 1980 年。

(27) 「大学生活と職業生活」『大学卒業生の追跡調査−日米独国際比較』日本青少年研究所 29-51 頁 1980 年。
(28) 「職業意識」『青少年の勤労意識調査報告書』日本青少年研究所 59-82 頁 1980 年。
(29) 「大学生活と職業生活・キャリア」『大学卒業生の追跡調査』比較社会学研究所 127-159 頁 1979 年。
(30) 「総理府広報室実施の継続的世論調査の内容と結果の時系列分析」比較社会学研究会『世論調査体系の設計に関する調査研究』 53-100 頁 1979 年。

(31) 「高校生の進路意識・職業選択」『日米高校生比較調査』日本青少年研究所 71-102 頁 1979 年。
(32) 「日本の高校生の4つの類型・アメリカの高校生の4つの類型」同書 127-159 頁 1979 年。
(33) 「高等学校の人材養成配分機能と進路指導」松原治郎・久冨善之編『地域社会における生涯学習の展開』総合研究開発機構87-98 頁 1979 年。

辞典

(1) 「高度産業社会」「ポスト・インダストリアル・ソサエティ」「労働市場」「内部労働市場・外部労働市場」『現代学校教育辞 典』ぎょうせい 1993 年。

(2) 「人的資本」「人的資源」「人的能力開発」「人的能力政策」「収益率」「費用効果分析」「教育生産関数」「内部労働市場・外部 労働市場」日本教育社会学会編『新教育社会学辞典』東洋館出版社 1992 年。

(3) 「学歴社会」「職業訓練」「生涯教育(学習)」『社会学用語辞典』学文社 1992 年。

その他

(1) 「教育費『誰が負担』議論を」日本経済新聞 2013 年 9 月 30 日、2013 年。
(2) 『高等教育の市場化 日本の現状』日本高等教育学会第 11 回大会シンポジウム 2009 年。
(3) 「二者択一論を超えて」日本私立大学協会附置私学高等教育研究所編『世界の私学 日本の私学』第4巻

(4) 「高授業料で低奨学金」『カレッジマネジメント』リクルート No. 116 25-29 頁 2002 年。
(5) 「アメリカにおけるインターネットと遠隔高等教育・大学開放」全日本社会教育連合会編『月刊社会教育』54−58 頁。 40-43 頁 2002年。

(6) 「芸術教育を最新システムの通信制でスタート」『カレッジマネジメント』 リクルート 18-23 頁 1998 年。

English

(1) Kobayashi, Masayuki, (2013) “University Rankings and University Benchmarking.” Reiko Yamada, Soichiro Aihara, and Gregory Poole (eds.) Quality in Higher Education: Adapting to Meet the Challenges of the Globalization Era, Doshisha University.

(2) Kobayashi, Masayuki and Liu Wenjun, 2013. Access and Cost-Sharing in Japanese Higher Education: Tuition and Student Financial Aid Policy updated in 2013, Beijing Forum (Center for Research and Education in Higher Education, The University of Tokyo).

(3) Kobayashi, Masayuki, 2013. Mapping Internationalization in Higher Education in Japan. Paper presented at the 14th General Conference of International Association of Universities (Center for Research and Education in Higher Education, The University of Tokyo).

(4) Kobayashi, Masayuki, 2011, Access and Success in Japanese Higher Education, IAU Horizons, Vol. 17, No.2 P.17.
(5) Kobayashi, Masayuki and Liu Wenjun, 2011. Key Points in the Consideration of International Cooperation in Universities, “Regional Cooperation and Interregional Cooperation in Higher Education” The University of Tokyo.

(6)Kobayashi, Masayuki, Cao Yan and Shi Peijun. 2006. Global University Rankings. Center for Research and Development of Higher Education, The University of Tokyo.

中文

(1) 「制度型大学评价市场型大学评价」 『复旦教育论坛』(丁妍译)5, 5, 60-67 頁 2007 年。
(2) 教育费负担和财政性学生资助政策面临的课题」 (王杰 译)『中日高等教育论坛(2007 年 8 月 5〜7 日于新疆师范大学)』

(3) 『世界大学排名的比较』(小林雅之,曹燕,施佩君,王杰共著) 东京大学大学综合教育研究中心 2006 年。

(4) 「日本的高等教育体制和机会均等化」(王杰 译)広島大学高等教育研究開発センター・日本高等教育学会編『日中高等教育新時代』155-165 頁。

(5)「学生资助和高等教育机会均等(2)-对中日美3国的比较分析-」(王杰 译)『教育与经济』2005年第弐期 55-60頁。

(6)「学生资助和高等教育机会均等(1)-对中日美3国的比较分析-」(王杰 译)『教育与经济』2005年第肆期 56-61頁。

(7)「学生资助和高等教育机会均等-对中日美3国的比较分析-」(王杰 译)『教育与经济』2005年第参期 47-51頁。

(8)「教育経費,学費及奨学金問題」中国高等教育学会高等教育学専業委員会・日本高等教育学会編『新世紀中国和日本高等教育改革的趨勢与問題』39-48頁 2003年。